弊所では研修だけでなく「パワーハラスメント加害者に対する面談」も行っております。

パワーハラスメント行為者について組織として何らかの処分をすることがあるでしょう。
処分することでその後の行動が変わるでしょうか？
多少は行動の制限があるかもしれません。

パワーハラスメントはしようと思ってやっている人はごく少数でしょう。

「行き過ぎた行為となってしまった」
「思いがけずパワーハラスメントとなってしまった」
「良かれと思ってしたことが問題となった」
「普通にしてきたことなのにパワーハラスメントと言われた」
など様々なケースがあるではないでしょうか？

加害者となってしまったとしても、これからの思考や行動が変わることで組織での大きな戦力となります。
組織の中で力を発揮してもらうために面談（個人コンサルティング・個人研修）を受けてみましょう。
ハラスメントは当事者だけの問題ではありません。組織全体で取組む必要があります。
面談前には全員のハラスメント防止研修受講をおすすめします。